西暦和暦変換
西暦と和暦（令和・平成・昭和・大正・明治）を正確に相互変換します。
履歴書や公的書類で必要な和暦表記は、改元日（元号が変わる日）を正確に判定する必要があります。このツールは元号の開始・終了日に基づき、正確な変換を行います。
西暦と和暦（令和・平成・昭和・大正・明治）を瞬時に相互変換。早見表で一覧表示も可能です。
年号変換
| 西暦 | 和暦 | 干支 |
|---|
💼 こんな時に便利
- 履歴書・職務経歴書の作成に - 学歴・職歴の年号を正確に記入
- 公的書類の記入に - 生年月日や年号の確認が必要な時に
- 歴史的な出来事の年代確認に - 西暦と和暦を照らし合わせて理解
- 契約書・申請書の作成に - 和暦表記が必要な書類作成時に
- 年齢計算の補助に - 生まれ年から年号を確認したい時に
使い方
📌 基本的な使い方
タブで変換方向を選択し、年号または西暦を入力して変換ボタンを押すだけです。
📅 対応している元号
- 令和（2019年〜）
- 平成（1989年〜2019年）
- 昭和（1926年〜1989年）
- 大正（1912年〜1926年）
- 明治（1868年〜1912年）
📋 早見表の使い方
「早見表」タブでは、西暦と和暦の対応表を一覧で確認できます。表示範囲を選択して、必要な年代の対応を素早く確認できます。
💡 豆知識
- 元号が変わる年は、月によって異なる元号になります
- 例: 2019年は1〜4月が平成31年、5月以降が令和元年
- 履歴書などでは生まれた年の元号を使用するのが一般的です
📋 公的書類での和暦記載ルールと改元日
改元日（元号が変わる日）の正確な理解
日本の元号は、天皇の代替わりや改元の詔によって変更されます。改元が行われる年は、月日によって異なる元号を使用する必要があります。以下は主要な改元日です：
- 令和: 2019年5月1日〜（平成は4月30日まで）
- 平成: 1989年1月8日〜2019年4月30日（昭和は1月7日まで）
- 昭和: 1926年12月25日〜1989年1月7日（大正は12月24日まで）
- 大正: 1912年7月30日〜1926年12月24日（明治は7月29日まで）
- 明治: 1868年10月23日〜1912年7月29日
履歴書での和暦記載ルール
履歴書や職務経歴書では、学歴・職歴欄は統一して和暦または西暦で記載する必要があります。混在は避けてください。
- 元号の省略禁止: 「H31」ではなく「平成31年」と正式に記載します。
- 元年の表記: 新元号の最初の年は「元年」または「1年」どちらでも可。ただし、履歴書では「元年」が一般的です。
- 改元年の記載: 2019年3月卒業は「平成31年3月」、2019年5月入社は「令和元年5月」と記載します。
公的書類（住民票・戸籍謄本）での和暦
公的書類では、生年月日は和暦で記載されるのが一般的です。特に以下の書類では正確な和暦表記が必要です：
- 住民票: 生年月日は和暦表記（例: 平成元年5月1日生）
- 戸籍謄本: 戸籍に記載される年月日はすべて和暦表記
- パスポート申請: 西暦・和暦どちらでも可（統一が必要）
- 年金手帳: 生年月日は和暦表記（昭和○○年○月○日生）
西暦・和暦の使い分け
一般的に、国内向けの書類は和暦、国際的な書類は西暦を使用します。ただし、近年は西暦の使用も増えており、企業によっては西暦を推奨する場合もあります。
- 和暦推奨: 公的機関への提出書類、伝統的な業界（銀行・保険など）
- 西暦推奨: 外資系企業、IT業界、グローバル企業
- どちらでも可: 履歴書（ただし統一が必須）、契約書（相手方に合わせる）
よくある間違いと注意点
- 誤: 「H31.4」 → 正: 「平成31年4月」（元号の省略は公式書類では避ける）
- 誤: 2019年5月を「平成31年5月」 → 正: 「令和元年5月」（改元日後は新元号）
- 誤: 学歴は和暦、職歴は西暦 → 正: 全体で統一する